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災害ボランティア活動への意識を高めるシンポジウムを開催
今後発生する可能性が高い南海トラフ地震などに備え、高齢者を中心とした幅広い世代に災害ボランティアへの理解を深めてもらおうと、1月26日、県庁で「シニア災害ボランティアシンポジウム in 岐阜」を開きました。このシンポジウムは、県と一般財団法人地域社会ライフプラン協会が開いたもので、防災やボランティアの関係者など100名あまりが参加しました。
はじめに、能登半島地震の被災地に入って支援を行った認定NPO法人レスキューストックヤード代表理事の栗田暢之（くりた のぶゆき）さんが登壇し、現地での活動を報告しました。栗田さんは、一般のボランティアについて「”支援に入りたい人”がいる一方、被災地には”入ってきてほしい人”と”まだ待ってほしい人”がいる。ボランティアを受け入れる側もまた被災者であり、地域のペースに合わせる必要がある」としたうえで、時間が経つと被災地への関心が薄れていくので、息の長い支援が必要と話しました。
つづいて、被災地で復旧活動にあたってきたボランティアや、地域で防災意識の啓発に取り組む防災士によるパネルディスカッションを行いました。
この中で登壇者からは「シニアには経験や知識があるので、それらを活かして貢献できる」とか「災害が起きる前に地域のつながりを作っておくことが防災に役立つ」などの発言があり、来場者は熱心に聞き入っていました。
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